最近、人気になっている蓄電池。
蓄電池は二次電池や充電式電池とも呼ばれ、電気を蓄えれば繰り返して使うことができます。
この蓄電池は、災害時の停電や電力不足の非常用電源として電気を供給できる仕組みとなっており東日本大震災以降に注目を集めるようになりました。
またそれだけでなく、日本はFIT制度の買取期間終了が始まったことにより蓄電池を導入し、電力の自家消費へシフトする動きも見られます。
これにより、蓄電池は増加の一途をたどっています。
そんな人気の蓄電池ですが、価格は安くないと言われています。
では需要の高まる今、蓄電池の価格推移は上がっていくのでしょうか？
今回は、蓄電池の導入のタイミングを考えている方向けに蓄電池の価格についてお話したい思います。
家庭用蓄電池の価格は今後下がる？
需要が高まる家庭用蓄電池。
家庭用蓄電池の価格が下落すると予想している人の多くは太陽光発電システムに関係があると言えます。
太陽光発電システムはもともと、販売したときはとても高価な設備でした。
特に太陽光発電システムに力を入れていた政府は再生可能エネルギーを広めるために固定価格買取制度が導入され一般家庭でも設置しやすくどんどん普及しました。
太陽光発電システムが始まった当初は容量5kwに対して230万円程度のコストが必要でしたが、2018年頃には140〜160万程度まで価格が下落しました。
これから分かることは販売当初は高額で普及率が高くなると価格が下落するということ。
この考えでいけば、家庭用蓄電池も需要がどんどん高くなっていますので価格が下落すると予想されます。
では実際、家庭用蓄電池の価格はどう推移していくのでしょうか？
家庭用蓄電池の需要が高い訳は？
ここ数年、家庭用蓄電池の需要が高くなっています。
その理由は2つあります。
まず1つ目は「防災意識が高くなったということ」。
ここ数年は台風や地震などの自然災害が頻発しており、大規模停電が発生することもありました。
電力会社からの電気の供給が止まれば、エアコンや炊飯器、冷蔵庫、照明器具などの全ての電気製品が使用できなくなってしまいます。
この電気製品の最低限を利用するために役立てることが可能なのが蓄電池です。
蓄電池があれば電力の容量がある限り、電気を供給することができます。
2つ目は「太陽光発電システムとの併用をするため」。
2019年以降に固定価格買取制度がが終了してしまう家庭が増えたことにより、これまで得られていた売電収入が得られなくなりました。
それにより、太陽光発電システムによる電気を売電するのではなく蓄電池により自家消費へとシフトするようになりました。
家庭用蓄電池の価格は下がらないかも知れない
現在、家庭用蓄電池はサイズや蓄電容量により費用は様々です。
容量が4〜7kWhだと工事費も含めて200万円程度、12〜16kWhだと工事費も含めて370万円程度と言われています。
いずれにせよ、蓄電池と工事費用を含めれば100万円以上かかることが見込まれていますので出来れば安くで購入したいですよね。
では、家庭用蓄電池の価格が上がるのか？下がるのか？というところですが、現在のところ家庭用蓄電池の価格は下がらないと言われているようです。
その理由はリチウムイオンが関係しています。
家庭用蓄電池はリチウムイオン二次電池が主流ですが、リチウムイオンが作られる原材料の価格が下落する見通しがありません。
もしこのまま需要だけが高まっていけば、現在よりも価格が高騰するという可能性もあります。
一部の情報では、小型化やコンパクトサイズになるということや軽量化、需要の高まりにより安価になどのいう文言も見かけますが簡単に行えるものではないでしょう。
家庭用蓄電池の導入は待つべき？
家庭用蓄電池を導入するか悩んでいる方は、今後待つべきなのか悩みますよね。
結論として言えることは、家庭用蓄電池の導入は先延ばしにするのはオススメできません。
家庭用蓄電池は省エネ対策や災害対策にもなるため、日本政府が推奨しています。
つまり、家庭用蓄電池の導入は時期によっては国の補助金があるからです。
この補助金は対象となる設備を普及するためですから一定の普及率になると補助金制度も終了してしまい、いつまでもお得に購入できるというわけではありません。
これを踏まえれば、導入するか悩んでいる場合は補助金のある間に導入するのがベストかもしれません。
まとめ
災害対策や太陽光発電システムの併用のために活用することができる家庭用蓄電池。
これからどんどん価格が下がれば導入したいものですが、性能も上がることや原材料の価格が下落しないことを踏まえると価格は下がらないと思われます。
もし導入を検討しているならば、補助金制度を行っている間に設置するのがオススメです。